在宅医療が解決のカギ!?2025年問題と在宅医療|在宅医療の基礎知識

日本は世界に類をみない長寿国であり、男女ともに平均寿命は、すでに80歳前後となっています。世界で最も早く超高齢社会へと突入した日本は、2025年には、65歳以上の高齢者が3500万人を超えます。

2025年に、日本社会が直面する医療の問題が、「2025年問題」です。解決のカギは、在宅医療にあります。

2025年問題の中心となる団塊の世代|在宅医療の基礎知識

2025年問題という言葉をご存知でしょうか。2025年には、団塊の世代である1947年~1949年生まれの人々が全て75歳を超え、75歳以上の人口が18%を超えます。2025年まで、あと10年を切っており、すでにカウントダウンが始まっています。

もちろん、趣味や仕事など現役時代と変わらず健康な75歳も多くいらっしゃることでしょう。しかしながら、高齢者の増加により医療提供施設やサービスなどの多様化や充実が求められます。
医療の場は、病院や、かかりつけの診療所の他に、自宅でも求められることとなるのです。すなわち、在宅医療の充実です。

終末期医療や認知症治療による在宅医療のニーズが上昇

内閣府および、厚生労働省が実施した調査では、終末期には自宅での療養を望むと回答した人が全体の約60%となりました。自宅での療養を実現するためには、在宅医療の充実が必須となります。

在宅医療が必要となるシチュエーションとしては、がんなどの重症な疾病による場合や、認知症など長期的な治療を必要とする場合が挙げられます。
2025年問題の核となる団塊の世代は、戦後の大量生産、大量消費の時代を生き、バブルを経験したことから、自身の生き方に強く選択肢をもって生きている方が多いと言われています。より多くの人々が、自身の理想とする終活のため在宅医療の充実を望んでいますが、現在の医療提供体制では全て受け入れることは困難です。
そこで、厚生労働省をはじめとして政府主導で2025年問題への課題解決に向けた対策が始まっています。

在宅医療が困難な場合とは?その解決方法は

在宅医療が必要な患者数は、2025年には29万人と推計されています。在宅医療のニーズが高まっている現在、実際に在宅での療養を行うことができないのはどういった理由によるものでしょうか。

2025年には、進む少子高齢化の結果、高齢者の独居や、高齢者のみの夫婦などの構成による家庭が増えることが予測されます。
家族の支援が得られず、病院への送迎や、食事などの生活支援が困難な場合でも、訪問診療や、訪問介護のサービスの供給量が増加することで、在宅医療を受けることが可能になります。

そして、自宅において療養する場合にも、急な病状の悪化などにも対応してくれる病院や、診療所のバックアップ体制が重要です。厚生労働省では、住み慣れた環境で、医療・介護が提供される「地域包括ケアシステム」の構築を推進しており、2025年問題の解決に向け、政府主導で在宅医療の普及に取り組んでいます。

2025年問題解決にむけた在宅医療の方向性

来る2025年には、認知症を含め長期の療養が必要な病気を患っていても、家族や友人とともに、自宅など自身が形成した生活圏で、自分らしく人生を過ごすことができるしょうか。
2025年問題の解決には、地域において、病院や診療所などによる医療とともに、介護が連携し、包括的な在宅医療の提供が必要となってきます。

現在、日本各地で地域医療連携が進み、ICTによる医療情報の共有が整備されつつあります。
在宅においても、病院や診療所での治療内容や、検査結果、処方内容などの正確な共有を行うことが可能となり、安心して在宅医療をうけることができる環境づくりが始まっています。

2025年問題を解決すべく在宅医療の充実が推進されている

団塊の世代が75歳を迎える2025年に向けて、現在、日本は医療提供体制に多くの課題を抱えています。課題解決として、政府主導により「地域包括ケアシステム」の構築が進められており、特に在宅医療の推進がカギといえます。

<ライタープロフィール>
dentista
歯科医師。臨床の傍ら、歯科および医療・介護連携に関するライターとして、執筆中。
子育て経験から、小児科や小児歯科などのジャンルも得意です。

 

2025年問題が訪問リハビリに与える影響|訪問リハビリの基礎知識

2016.09.27

2025年問題とは|介護の現場では何が問題になるのか?|在宅医療の基礎知識

2016.09.15

【無料公開中】人気記事を資料にまとめました!

資料ダウンロード「感染予防」