2025年問題が訪問リハビリに与える影響|訪問リハビリの基礎知識

団塊の世代が後期高齢者になる2025年問題は訪問リハビリにも様々な変化をもたらすことが予測されています。ここでは2025年問題が訪問リハビリに与える影響とそれに備えて訪問リハビリスタッフが何をすべきかについて検討し紹介していきます。

そもそも2025年問題とは?|訪問リハビリの基礎知識

団塊の世代と呼ばれる1947年~1951年生まれの、約1000万人以上の方が75歳以上の後期高齢者となる2025年問題ですが、このことは訪問リハビリのみならず医療・介護全体に大きな影響をもたらします。

70代~80代でリハビリが必要になる方が多く、団塊の世代が75歳になることで訪問リハビリのニーズは一気に高まり、サービスを受けたいと考える方が増えることが想定されます。

しかし、同時に需要と供給のバランスが崩れ、訪問リハビリを受けたくても受けられない方や十分な介護サービスを提供できない可能性も生じます。

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2025年問題で訪問リハビリの必要性は高まる

地域社会に高齢者を戻し、地域全体でカバーしていくという姿勢が2025年問題では重要となってきます。しかし、施設生活から在宅に戻ることは一筋縄ではいかないケースも多いです。

高齢者の10人に1人は認知症になると言われており、地域での徘徊や老々介護・認認介護など様々な問題が表面化し、在宅に戻ったものの自宅では面倒を見切れないという問題が表面化することが考えられます。
そんなときに在宅を訪れる訪問リハビリスタッフは何ができるのか、その方々の生活を改善し良い方向に向かわせるために何をすべきかに真摯に向き合う必要があります。

2025年までに訪問リハビリは「目標の切り替え」が必要に

2025年問題を迎えるに当たって現在の方向性のまま介護・医療サービスを継続することは難しいと言われています。このため、介護・医療に関する制度の見直しは急務であり、今後制度が目まぐるしく変遷する可能性があります。

国が2025年問題を迎えるに当たって現在、急務で行っているのが「介護保険の見直し」です。元気な高齢者を増やすことで介護を受ける人数を減らし、これにより介護保険費を削減するという狙いがあります。

このため、今後は施設入所から在宅復帰という流れを念頭に置いてアプローチする必要があります。高齢者が本当に「自立」した生活を送れるように支援していくことが私達、訪問リハビリスタッフにも求められます。

2025年問題で訪問リハビリは存続の危機に立たされる!?

その一方で2025年問題は訪問リハビリ自体が存続の危機にも立たされます。特に深刻なものが訪問看護ステーションの提供するサービスで、平成27年度の介護報酬改定に続き、平成30年の医療・介護同時改定では更に厳しい減算が行われると指摘されています。

また、社会保障費の増大と介護・医療職の不足も深刻な懸念因子です。急激な高齢者の増加に伴い、それをカバー出来るだけの介護・医療職が確保できず、満足なサービスを受けられないという事態を招くリスクがあります。

仮に人材を確保できたとしても社会保障費の増大の影響から介護保険で受けられるサービスが見直され、現在のような手厚い訪問リハビリを受けられなくなる可能性もあります。

<まとめ> 2025年問題は訪問リハビリにとって避けられない問題

2025年問題が訪問リハビリに与える影響は深刻なものがあります。地域へ高齢者が戻ることでその必要性は高まることが推測されますが、それに合わせた社会保障制度が確立されず、事業所自体が存続の危機に立たされる可能性も高いです。

しかし、訪問リハビリが本当に必要な方に提供するために、私たちは国の方針、現在の経済状況を理解し、根拠のある治療に基づき高齢者の在宅復帰を支援していくことでその価値を提示し続けるべきです。

writer
ぷんぺー

回復期のリハビリ病院で3年間の勤務の後、現在は訪問看護ステーションで働き地域でのリハビリを行っています。
「作業療法士の強みを活かしたリハビリとよりよい訪問看護の提案」について悩みながら日々リハビリを行っています

 

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