訪問リハビリに必要な指示書とは|訪問リハビリの基礎知識

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訪問リハビリを実施するために必要な指示書とはどういったものがあるのでしょうか?訪問リハビリに携わるセラピストは患者様に指示書をもらってきて頂くようにお願いする機会もあるのではないでしょうか?患者様に指示書について尋ねられる機会もあるでしょう。

訪問リハビリに携わっている以上、指示書については知っておきたいですよね。

(2017年3月時点)

訪問リハビリ指示書とは

訪問リハビリを実施するためには医師の処方が必要です。勝手に訪問看護ステーションや訪問リハビリの事業所からセラピストが訪問していいわけではありません。病院で行われるリハビリテーションと同様に必ず医師の指示が必要です。

医師の指示は指示書という形で書面化されます。
指示書には、患者の疾病の情報と処方されている薬の情報、要介護度、必要な医療管理、訪問リハビリテーションの指示内容、緊急時の医師の連絡先などが記載されています。診療所などからの訪問リハビリテーションの場合は「訪問リハビリテーション指示書」、訪問看護ステーションからの訪問リハビリの場合には「訪問看護指示書」という様式となります。

指示書に書いてある内容に従って訪問リハビリを実施します。例えば「起立訓練・歩行訓練」や「ADL訓練」などと記載されています。

 

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出典:千葉県医師会ホームページ介護保険関連様式集
http://www.chiba.med.or.jp/personnel/nursing/styles.html

 

訪問リハビリの指示書は誰に書いてもらうのか、訪問看護ステーションの場合

訪問看護基本療養費については、

「主治医(保険医療機関の保険医又は介護老人保健施設の医師に限る。(ただし、介護老人保健施設の医師については「退所時の場合」に限る。)以下同じ。)から交付を受けた訪問看護指示書及び訪問看護計画書に基づき、訪問看護ステーションの保健師、助産師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士(以下「看護師等」という。)が、当該指示書に記載された有効期間内(6か月を限度とする。以下同じ。)に行った指定訪問看護について、利用者1人につき週3日を限度として算定すること。」(出典:訪問看護療養費に係る指定訪問看護の費用の額の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について 厚生労働省保険局長 平成26年3月5日 http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000041275.pdf

とあるため、訪問看護ステーションからの訪問リハビリの場合は、かかりつけ医に指示書の作成を依頼し、かかりつけ医の判断によって6カ月以内の指示書が有効となります。

 

訪問リハビリの指示書は誰に書いてもらうのか、訪問リハビリテーションの場合

診療所などからの訪問リハビリの場合は、以前は、訪問リハビリテーション費の算定の基準が、

「別の医療機関の医師から情報提供を受けて、訪問リハビリテーションを実施した場合には、情報提供を行った医療機関の医師による当該情報提供の基礎となる診療の日から3月以内に行われた場合に算定する。この場合、少なくとも3月に1回は、リハビリテーションの指示を行った医師は当該情報提供を行った医師に対してリハビリテーションによる利用者の状況の変化などについて情報提供を行う。」(出典:厚生労働省ホームページ 指定居宅サービスに要する費用の額の算定に関する基準 5.訪問リハビリテーション費(1)算定の基準について改正前 41p http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000080856.pdf

とされており、その診療所のリハビリ処方医からの指示が必要とされていました。
そのため、かかりつけ医が訪問リハビリを実施している診療所の医師(リハビリ処方医)へ患者の情報が記載された診療情報提供書を提出し、その情報をもとにリハビリ処方医が外来、または訪問にて患者を診療し、訪問リハビリの指示書を作成していました。

 

訪問リハビリの指示書、平成27年介護報酬改定後

平成27年介護報酬改定後は、

「計画的な医学管理を行っている医師の指示の下、実施すること。訪問リハビリテーションは、計画的な医学的管理を行っている医師の診療の日から3月以内に行われた場合に算定する。また、別の医療機関の計画的な医学的管理を行っている医師から情報提供(リハビリテーションの指示等)を受けて、訪問リハビリテーションを実施した場合には、情報提供を行った医療機関の医師による当該情報提供の基礎となる診療の日から3月以内に行われた場合に算定する。」(出典:厚生労働省ホームページ 指定居宅サービスに要する費用の額の算定に関する基準 5.訪問リハビリテーション費(1)算定の基準について改正後 41p http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000080856.pdf

とあり、かかりつけ医からのリハビリの指示があれば、訪問リハビリの実施が可能とされていますが、(長野県理学療法士会からの質問事項 長野県理学療法士会 平成27年5月13日版 Q33、A33参照 http://www.pt-nagano.or.jp/contents/section/care/h270513_w9.pdf

皆様の事業所ではどのように対応されているでしょうか?

訪問リハビリテーションの指示書の有効期間は、「指示書の基礎となる診療の日から3月以内」と記載があるため、医師の指示によって有効期間は異なりますが、最高でも3月以内ということになります。

 

訪問リハビリは主治医の指示の下に行われる

訪問リハビリに従事していても、指示書などの書類関係の業務に直接携わっていないスタッフは、指示書という言葉を聞くと耳が痛い思いをしている人もそう少なくはないかもしれません。

ですが、訪問リハビリに関わっている以上は、主治医の指示の下に訪問リハビリは実施され、報告書という形で主治医に結果報告を行っているということは知っておきましょう。
指示書の有効期間のチェックもお忘れなく。

writer
maiko

リハビリテーション専門病院で5年勤務後、2人の出産育児を挟みながらデイケアに1年、訪問リハビリに5年従事。現在は3人目の育児中で現場から離れているが、育児が落ち着き次第、作業療法士として復帰予定。

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