訪問リハビリ従事者が常にチェックすべき保険制度と指定難病の注意点|訪問リハビリの基礎知識

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訪問リハビリには様々な制度が関係しますが、その中でも特に重要なものとして介護/医療保険制度と指定難病の制度があります。これらの制度を把握しておくことは利用者さんの金銭面の負担をより少なくすることにつながります。

訪問リハビリスタッフが抑えておく2つの保険制度と指定難病の注意点について紹介していきます。

(2016年11月時点)

訪問リハビリでどの保険制度が使えるかを把握する

訪問リハビリを利用される方は介護もしくは医療保険を利用されますが、それぞれの保険に加え、大枠として利用者さんがどういった制度を使えるかをまず押さえておく必要があります。

まず、医療保険と介護保険についてですが、介護保険証をお持ちの場合は基本的には介護保険でのサービスが適用となります。一方で介護保険証をお持ちでない場合や厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合は医療保険でのサービス適用となります。

また、これに加えて指定難病の制度も合わせて考える必要もあります。制度の大枠を把握することで利用者様が制度的に何に当てはまるか、適用される加算は何か、利用者様の負担を減らす方法が無いかを考えることも大切です。

訪問リハビリの制度【1】:介護保険は負担割合に注意

利用者さんの多くは介護保険制度を利用され訪問リハビリを受けられますが、介護保険制度についてしっかりと把握しておくことは非常に重要です。
介護保険は現在、原則としては1割負担にてサービスを受けられますが高所得の方の場合は2割の負担が求められます。

利用者さんへの請求金額の間違いを防ぐためにも事前に介護保険負担割合証を確認し、何割の負担が発生するのか、必要に応じて事務員の方と連絡を取り合いながら行う必要があります。

また、介護保険の場合は様々な加算が加わることがあります。現在、リハビリに関しては加算の種類が少ないですが、今後新たな加算が増えないか、利用者さんが該当していないかをチェックする必要があります。

介護保険制度の概要と仕組み|訪問介護の基礎知識

2016.05.12

訪問リハビリの制度【2】:医療保険は指定難病に注意

介護保険に加えてもう1つ知っておくべき保険制度が医療保険です。医療保険で訪問リハビリを受けられる方も増えてきていますが、主に厚生労働大臣が定める疾病等に該当する方や介護保険をお持ちで無い方が対象となります。

特に注意が必要な方が「厚生労働大臣が定める疾病等」と「指定難病」が重なっている方です。例えば、神経難病の1つであるパーキンソン病の場合は厚生労働大臣が定める疾病等にも、指定難病にも該当します。

この場合、医療保険での支払いに加え負担限度額も適用されるため通常の支払い形式と異なります。厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合は指定難病の制度も合わせて考える必要があります。

訪問リハビリの制度【3】:指定難病の拡充が無いかに注意

指定難病はこれまで定められていた56の特定疾患から法改正により設けられた制度です。現在、306の指定難病が認められていますが、2016年9月30日には新たに24の指定難病が大枠で認められ今後もその数が増えていくことが予想されます。

ただし、指定難病に認められただけでは医療費の補助が受けられない場合もあります。セラピストは利用者さんが指定難病に該当しないかに加え、どういった条件を満たせば医療費の補助が受けられるかを把握しておき、必要に応じて医師などと連携を取ることも今後は求められてきます。

訪問リハビリに携わる専門職は制度の変化に常に注意する必要がある!

訪問リハビリの制度は日々変化しています。特に今変化の激しい分野が指定難病です。指定難病は法成立からまだまだ期間が短い分野です。現在も難病の中で指定難病に認定されていないものは多く、難病患者の方々は制度の拡大を求めています。

そういった方々の声を大切にし、制度の変更に素早く対応できるように、我々セラピストは保険制度などにも熟知しておき、常に変更が無いかをチェックしなければなりません。

writer
ぷんぺー

回復期のリハビリ病院で3年間の勤務の後、現在は訪問看護ステーションで働き地域でのリハビリを行っています。
「作業療法士の強みを活かしたリハビリとよりよい訪問看護の提案」について悩みながら日々リハビリを行っています。

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